スタバといえば、1996年に銀座に1号店をオープンしてから、
現在までに1000店舗以上もチェーンを拡大した、
若い世代を中心に絶大な人気を集めるアメリカのコーヒーショップです。
日本全国47都道府県のすべてに店舗を出店して、
都心部になれば1駅に3~4店舗あるところも少なくありません。
参考 日本全国都道府県別！スタバの店舗数ランキング｜2017年12月更新
ところで、スタバのメニューといえば他のコーヒーショップに比べて、
割高なイメージをお持ちの方も多いと思います。
一方、2014年の4月に消費税が5%から8%に上がったことは
記憶に新しいですね。
また、当初の予定の2015年10月から遅れて、2017年4月には
消費税が10%にまで引き上げられることもほぼ変わらなくなってきました。
消費税10%と同じく話題になっているのが、軽減税率といって
一部の生活必需品については8%に据え置くというものです。
そこで今回は、スタバのメニューの料金について、
軽減税率が適応できるかどうかについてまとめていきたいと思います。
スタバのメニュー料金が軽減税率で変わるのか
まずは、外食の軽減税率の線引きについてですが、
テイクアウトをすれば、軽減税率が適応されて8%になり、
店内で食べると10%の標準税率が適応されてしまいます。
また、イートインなどを併設しているコンビニなどでは、
トレーが不要なコンビニ弁当やおにぎりをイートインコーナーで食べても、
8%の軽減税率が適応されますが、返却が必要な容器やトレーの飲食物は、
10%の標準税率が課されてしまいます。
参考 喫煙者は肩身が狭い！スタバが若者に人気のワケは全面禁煙の空間づくり
このことを踏まえてスタバのメニューを考えると、
ドリンク類については、こちらが頼まなければ普通は使い捨ての
プラスチックや紙の容器に入ってきますので、テイクアウトかイートインに限らず
8%の軽減税率が適応されると思われます。
ただし、ホットドリンクについては、イートインのときマグカップに
入れてもらうことができますが、このマグカップを使用したときは
10%の標準税率になってしまう可能性があります。
一方のフードメニューに関しては、サンドイッチやケーキ、ビスケットなどは、
イートインの場合は、返却が必要なお皿やトレーがついてきますので、
10%の標準税率になりますが、
テイクアウトの場合は8%の軽減税率が適応されると思います。
参考 表形式で見やすい！スターバックスのフードメニュー値段&カロリーまとめ
また、郊外のスタバではドライブスルーのサービスがありますが、
これらもテイクアウトの形に分類できますので、
8%の軽減税率が適応の可能性は高いですね。
まとめ
いかがでしたでしょうか、スタバの料金の軽減税率について。
軽減税率の適応の可否については、例外の条件が複雑で、
業務形態によっても違いますので、実際に施行になってみなければ
わからないことが多いと思います。
今回のスタバでの軽減税率についても私の推測のところが多いので、
確実にそうなるとは言い切れませんのであしからず。
スタバのようなカフェは贅沢なものだと、カフェ業態全体が
標準税率に分類されてしまう可能性も捨てきれませんね。
